こんばんは!NYAGOMIです!
日本でも超人気の韓国アイドルグループ防弾少年団(通称:BTS)の兵役免除問題が話題になっていますね!
9月23日のミヤネ屋でBTS法として取り上げられてからネットでは議論や批判が大量に行われているのです!
今回の記事では
- BTS法とは何か
- BTS法への批判
- BTSのファンの反応
についてご紹介していきます!
世界的アイドルグループなだけに熱がおさまることがなさそうです…
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ミヤネ屋で放送したBTS法とは?

韓国では、成人を迎えた男性に兵役義務があるのをご存知ですか?
在学中や認められた大学浪人生は懲役を延期することが可能ですが、満28歳の誕生日を迎えてしまうとスポーツで実績を残した人以外は必ず兵役する義務があります。
そのため、BTSの最年長メンバーであるジンさんは、2020年12月で28歳になってしまうため通常であれば懲役の延期をすることができません。
そんな中、韓国政府より「功績を認められた芸術人は入隊時期を2年間延期できる」という法案が出されました。
その背景として、BTSは先月アメリカビルボードのシングルチャートHOT100で1位を獲得したことが挙げられます。
これは韓国では初であり、アジアでも2番目と素晴らしい結果です!
アメリカビルボードで1位になったことで世界に認められたアーティストとなり、今後さらに注目が集まります!
注目が集まるということは、かなりの経済効果を生むことも予想できます!
そんな中でBTSのメンバーを兵役をしてしまうのは韓国政府としても避けたいという思いがあるのではないでしょうか。
BTSの活躍によって兵役のルールが変わりそうになっていることからミヤネ屋はBTS法と名付けて報道したのです。
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バンタン(BTS)の兵役免除?延期問題で批判?
『』
BTSの兵役免除について批判する人が増えています!
その内容というのが
- 兵役は義務なんだから行くべき
- 元々メンバーは「行く時が来たら行く」と語っていたのだからそっとしておくべき
という内容の反応が多くありました!
BTS法ってなんだよ兵役くらい行ってこい新規が兵役行くなとか言うから騒いでんでしょはよ行ってこい甘えんな
— ヒメ (@pippii_xx) September 23, 2020
https://twitter.com/Mp92G1/status/1308705673841053696
しかし、それ以上に多い意見が
韓国の問題であり、日本で報道する必要がない
という報道に対する批判的な意見です!
BTS法て……
日本に直接関係しないしないことなんだから別に報道しなくていいやん…そんなことより菅内閣の政策情報が気になる
— 古明地あーみあ(ロリコンらしい) (@SatoriRomia_pad) September 23, 2020
BTS法とかミヤネ屋でやったらしくてトレンド入りしてるけど兵役のことは日本でやらなくていいしただただ視聴率稼ぎにいってて笑った
兵役問題は韓国でやればいい話やしわざわざBTSとりあげて批判あびせられるのは普通に巻き込み事故やん— はな (@BTS6616) September 23, 2020
『BTS法』ではない報道すべきことが沢山あるという意見が目立ちました!
日本は、総理大臣が安倍さんから菅さんへと変わったばかりで菅内閣について知りたい人も多いでしょう。
そんな中、日本に関係性の薄いBTS法について報道するのは視聴者の求めている内容とズレています。
視聴率を稼ぐために韓国のことを報道しているミヤネ屋に批判が集まっているのです!
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バンタン(BTS)の兵役免除?延期問題(BTS法)にARMY(BTSファン)の反応は?

今回のBTSの兵役延期問題についてARMY(BTSファン)の反応を見てみましょう!
ARMYの反応として
- メンバーが兵役に行きますと言ってるんだから周りが騒ぎ立てるのは違う
- メンバーの帰りを待つのがファン
という意見が多くありました!
本人たちの発言を蔑ろにして勝手に色々外側が言うのはおかしいよ それが韓国の法律であり義務であるならば仕方の無いこと 行って頑張って帰ってきてほしい
それまで、兵役に行くメンバーの居場所を守り、そしてBTSという名を守ることはファンにできること— ドン子 (@QTDONKO) September 23, 2020
https://twitter.com/okinu_dong/status/1308671999598669824
ARMYの反応はメンバーのコメントに寄り添った内容になっていますね!
兵役延期の報道が出て喜んでいる人が多いと思っていたのですが、メンバーの発言や意向を大切にしているようです。
ファンの人もそうでない人も今回の報道に対して少し違和感を感じていることがわかります。
今回の報道することで視聴率獲得を狙ったのかもしれませんが、視聴者の反感を買う形になってしまったようです。
BTS法 まとめ
9月23日にミヤネ屋が放送した『BTS法』についてご紹介しました!
BTS法は、韓国の問題であり日本で大々的に報道することではないという意見が大変です。
確かに、大人気アイドルであるBTSによって韓国の制度が変わろうとしているのは大きな変革と言えるでしょう。
しかし、それは韓国内の話であり韓国について煽って話題を呼ぼうとしている報道への批判が高まってしまいました。
Twitterを見ると熱がなかなか冷めないのでこれからどのように落ち着いて行くのかにも注目しましょう。